NISA(ニーサ)のおすすめ口座を徹底比較

NISAのことがよく分からない、これから口座開設したい、という方へ、上手な活用方法やおすすめ口座情報をお届けしています。

NISAの基礎知識

NISA取引に発生する手数料

NISAは利益に対して、非課税枠が設定されていますが、購入時、売却時、保有時にそれぞれ手数料が発生するものもあります。
せっかくの利益があっても、手数料でお金が減ってしまっては元も子もないありません。

NISAの手数料の仕組みについて、しっかりと理解しておきましょう。

NISAでも手数料は発生する

NISAでも、基本的に一般の株式取引と同様に手数料は発生します。ただし、多くの証券会社が国内株式の手数料を無料としており、かなり優遇した対応をとっています。

一方で、NISAでも人気の投資信託に関わる手数料は、案件ごとに本来設定している手数料が必要になってきます。

手数料が発生するタイミング

NISAの手数料は大きく分けて以下の3つのタイミングで発生する可能性があります。

・購入時
・運用時
・売却時

それぞれのタイミングで以下のような手数料が発生します。
投資信託について、以下のような手数料が発生します。どの手数料が発生するかは案件によって異なります。
・購入時手数料
・信託報酬(運用管理費用)
・売却手数料

国内株式手数料が無料

NISAは例えば以下の証券会社においては、国内株式の購入の手数料は0円となっています。
・SBI証券
・楽天証券
・松井証券
・マネックス証券
・カブドットコム証券
・GMOクリック証券

国内株式においては、運用、売却に費用はかからないため、完全無料で運用できることになります。

そのため、NISAを利用しておらず、国内株式を購入したいと思っている方は、NISA枠を利用して国内株式を購入することで、非課税枠に加え、購入手数料で優遇されることになります。

投資信託に関わる手数料

投資信託においても基本的に手数料は、NISAではない一般口座で必要な手数料と同じ手数料が発生します。

購入時手数料

投資信託の手数料については、購入時:1~から最大4%程度の手数料がはらうものが多くあります。最近では購入時手数料がかからないノーロード信託と呼ばれる投資信託もあります。

仮に2%の購入時手数料がかかるとすると、10万円の投資に対して、2,160円(消費税8%)が必要になります。購入時手数料が発生する場合、できるだけ手数料が低いものを選ぶとよいですが、長期的な保有を検討している場合、手数料の負担は小さくなるので、保有期間も考慮に入れるとよいでしょう。

信託報酬

信託報酬は銘柄によってかなり差があり、0.1%程度のものから2%程度かかるものまで、かなりの差があります。
信託報酬は、1年単位で発生しますので、長期保有を検討する場合には、特に低いものを選ぶように注意した方がよいでしょう。

投資信託には
・アクティブ型
・バランス型
・インデックス型
の3種類がありますが、この中でもインデックス型の信託報酬は0.5%前後のものが多いのが特徴です。

証券会社ごとの手数料

次に具体的に、証券会社ごとの事例を見ていきます

楽天証券

国内株式:無料
投資信託:一般口座とNISA口座で共通の手数料
外国株式:取引ごとに手数料が必要
※海外ETF(米国ETF、中国ETF、シンガポールETF)は買い付け手数料買い付け手数料が全額バックされます。
ただし、海外ETFについては、売却時に手数料が発生するものがありますので、注意が必要です。

SBI証券

国内株式:無料
投資信託:一般口座とNISA口座で共通の手数料
外国株式:取引ごとに手数料が必要
※例:米国株式:約定代金の0.45%
手数料下限5ドル/上限20ドル

マネックス証券

国内株式:無料
投資信託:積立は購入時無料、積立以外は申込み手数料あり、その他は案件に依存する。
外国株式:取引ごとに手数料が必要
※米国株、中国株は、買い付け時の手数料が全額キャッシュバック

松井証券

国内株式:無料
投資信託:購入時手数料は、全額キャッシュバック(実質無料)
外国株式:取り扱いなし

米国株式の手数料を比較

マネックス証券、楽天証券、SBI証券は1取引ごとに以下の手数料が発生します。
約定代金の0.45%
最低手数料5米ドル ~ 手数料最大20米ドル

また、米国株式については、売却時にSEC Fee(米国現地証券取引所手数料)が売却時に、約定代金1米ドルにつき、0.000013米ドル(2018年5月現在)別途かかります。

米国株式は往復で手数料が

投資信託の手数料を比較

楽天証券、SBI証券は同じで、取り扱いの投資信託に設定されている手数料が適用されます。
マネックス証券のみ、購入時の手数料が全額キャッシュバックされますので、投資信託のみに着目すればマネックス証券が有利ということになります。

海外株式の手数料を比較

外国株式について、楽天証券が海外ETFに対して、マネックス証券が米国株式と中国株式に対して、買い付け手数料の全額キャッシュバックを行っています。SBI証券のみキャッシュバックは行っていません。

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